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21世紀の歴史が書かれるとき、2008年9月15日は世界史を変えた日として記録されるだろう。あのときリーマンを破綻させていなければ・・・というhistorical ifを多くの人が繰り返したが、当事者がどう判断したのかはよくわからなかった。本書は、それをWSJの記者が当事者へのインタビューによって追求したものだ。WSJに要旨が出ている。 本書によれば、災厄をもたらした主犯はバーナンキでもポールソンでもなく、議会である。バブルで大もうけした投資銀行を税金で救済することは許さない、という議会の圧力と闘い、取引を行なうことにポールソンは大部分のエネルギーを費やした。9月7日のファニー・フレディの国有化で「バズーカ」を使い果たして、彼は翌週のリーマンのときには、もうこれ以上議会を説得できないと考えていた。バーナンキとガイトナーは最後まで何とかしようと試みたが、最終的にはポールソンと同じ結論に達した。 ところが議会は、リーマンの破綻後も事態の深刻さを認識せず、銀行救済の「ポールソン案」を否決して、世界的な株式大暴落の引き金を引いた。選挙戦の最中に、有権者に不人気な銀行救済策を審議しなければならか

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